SOIL STABILIZATION 地盤改良の必要性 火事よりも多いのは地盤事故だということを知っていますか?

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あなたの地盤は大丈夫ですか?

住宅建設で軽視しがちな地盤問題は、今や社会問題です。強度と価格ばかり重視した地盤改良は、私たちの大地に大きなしこりを残しています。
今後、今後住宅建設をお考えの皆様、もう一度あなたの土地(地盤)に目を向けてください。

土地評価の目減り問題

2003年1月1日より適用された土地評価に関する方針に関して、お聞きになられたことはおありでしょうか?土地の鑑定時に「土壌汚染」や「埋設物」の有無をチェックし、もし発見されれば、土墳汚染の浄化費用や埋設物の撤去費用を差し引いて算定されるというものです。今では大型物件を中心に適用が開始されています。

環境汚染問題

セメントを使った地盤改良だと、人の健康や自然環境に悪影響を及ぼす非常に危険な発ガン性物質「六価クロム」が発生する可能性があります。2003年2月15日に土壌汚染対策法が施行されました。この法律によると、もし汚染物質「六価クロム」が発生してしまったら、土地の所有者である皆様は、その汚染物質の浄化義務を負うことになります。

問題を多く抱える従来工法(一例)
[ 地震、雷、火事、地盤 ]

昔から日本では、怖い物の代名詞に「地震、雷、火事、親父」などと言われていますが、本当は親父ではなくて「地盤」ではないでしょうか。お父さん(親父)は心 優しい一家を支える大黒柱です。怖いはずがありません。ここでいう地盤とは家を支える「地盤」の事です。近年、急激に増加した欠陥住宅。その原因の中には、 軟弱地盤に建てられたことによるものだという実例が数多くあります。日本の国上は他国に比べ、軟弱地盤が多いと言われており、宅地として利用できる上地は決 して多くありません。ところが、住宅事情の変化にともない、軟弱地盤にも人工的に手を加え、宅地として利用するようになってきたのが地盤事故の原因と思われます。

[ 地震大国日本 ]

まして地震大国日本。このような軟弱地盤の上に家を建てるのは、不安の上に家を建てるようなものではないでしょうか。
近年発生した地震による地盤事故や家の破損事故、このような事故の中には、適切な地盤補強や改良を施していれば防げていた事故も数多くあったと思われます。

[ 地盤の大敵、液状化 ]

液状化とは、細かい砂が緩く積もった地盤に起こる現象のことで、砂が、地震などで圧力の強い水に押し上げられ、支持力がなくなり、液体に近い状態となること で、このときに水と一緒に細かい土粒子を持ち出すため地盤沈下が起こります。

[ 火事より怖い不同沈下 ]

軟弱な地盤や、盛土地盤などで、地盤が徐々に沈下してその上の建物が地盤に追随して傾くことがあります。このような現象を不同沈下と言います。また、地盤補 強・改良をしても、不同沈下等による地盤事故が発生してしまうケースも数多くあります。

[ 地震より怖い大雨の地盤災害 ]

大雨による地盤の緩みや土砂崩れ、雨の多い時期になるとよくニュースで知る事が多くなりますが、これも他人事ではありません。 新しい住宅造成地や高い盛り土 をしている場所。また、傾斜状の宅地などでは、その水量により地盤の緩みや沈下などをおこす割合が多くなります。場所と環境によっては地震より怖い存在かも しれません。

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地盤沈下の種類。

[ 不同沈下 ]

建物が傾いて、床に置いたボールが勝手に転がる…。この原因となるのが「不同沈下」です。家全体が沈下するのではなく一部が沈下して、床の傾きやドア・窓などの歪みを引き起こします。原因としては、建物を建てる前の地盤が軟弱であることや埋め戻しが不十分であることが多いようです。

軟弱地盤のため 用壁の埋め戻しが緩かったため 盛土内にガラが混入していたため 旧水路の埋め戻しが不十分だったため
[ 液状化現象 ]

地震の振動によって地盤が一時的に液状になってしまう現象が「液状化現象」です。この原因は地盤を構成している土や砂、水などが振動によってバラバラに分離することにあります。これは海や川などの近くにある地盤の緩い場所で発生しやすい現象で、雨が降った直後の地面を何度も踏みつけると柔らかくなってくるのと同じです。
液状化現象によって、建物が傾いたり地中にあるものが浮き上がってきたりします。液状化現象の完全な予防は困難ですが、地盤改良による対策は可能です。

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既存の地盤改良の問題点。

地盤沈下を防ぐために行う地盤改良では、現在下記の3工法が用いられています。
(1) 表層改良工法
(2) 柱状改良工法
(3) 銅管杭

上記の3つの地盤改良工法は地盤沈下の対策が可能ですが、その代わりいくつかの問題点が指摘されています。特に大きな問題とされているのが
「環境汚染」「資産目減り」「品質不良」の3つです。

環境汚染

[ 発ガン性物質 六価クロムの発生。H12年4月より規制開始 ]

国土交通省直轄工事においてセメント及びセメント系固化材を地盤改良に使用する場合は、六価クロム(発ガン性物質)溶出試験を実施しなければiいけません。この溶出試験において、環境基準を越える六価クロムの溶出量が確認された場合、固化材の変更、もしくは工法の変更を行う必要があります。しかしながら、民間戸建住宅の施工においては溶出試験は全くなされておらず、エンドユーザーにもこの可能性が伝えられていない。結果、施主の健康を害するリスク、住宅会社の土壌汚染対策法による費用負担のリスクは見過ごされている状況にあります。

六価クロムとは?
六価クロムとは、かつて重大な社会問題となったアスベストと並ぶ二大発ガン性物質として、LARC(国際ガン研究機関)及びEPA(米国環境保護庁)によりリストアップされている有害物質です。

六価クロムは粘性土でよく発生。山土に普通ポルトランドセメントを混合すると50%以上の確率で環境基準 を超える六価クロムが発生。同じ粘性土でローム質、陸源性の粘土(粘着度が高いもの)は出やすく、高炉セメントは出にくいと言われるが火山灰質土ではアウトになります。

六価クロム

資産目減り

[ 土壌埋設物による土地評価の下落。H15年1月より規制 ]

役目を果たしたセメント系柱状杭や鋼管杭は地中にそのまま残っていると産業廃棄物になります。 将来土地の売却を行うとき埋設物(産業廃棄物)として取り扱われ、撤去を買主などから求められる可能性があるのです。また、セメントによる土壌汚染を起こしていると、その浄化費用もプラスされてしまいます。
環境や経済性を考えると、安易な判断による地盤改良工法の選択は避けたいものです。

地中埋設撤去費用(例)建坪25坪、木造2階建ての物件モデル

品質不良問題

軟弱地盤だった場合、地盤の補強工事をしているにも関わらず、実は火事よりも多いのは地盤事故だということを知っていますか? せっかく地盤改良・補強工事しても不同沈下で家が傾いてしまっては欠陥住宅と同じです。目には見えない地盤の中だからこそ、本当に家を支えてくれる地盤改良・補強工事を選ぶ事が必要です。

[ ベタ基礎、表層改良の事故 ]

家の下を固めてしまえば、家と地面が接する面積が増えて、安定すると思われがちです。しかし、上図のように家の下で軟弱層の厚さが急変しているような場合には、セメントで固めて重くなった分、逆に傾きやすいと言われています。

[ セメントが十分に固まらないケースも? ]

土の中に存在する葉っぱなどが腐ってできた腐植土とセメントの相性は悪く、十分に固まらないことがあると言われています。

[ 固い地盤に杭が届いていない場合も!? ]

土の中の深くにある固い地盤まで杭を打ったと考えていても、軟弱層の起伏等の原因で、届いていないことも想定されます。

[ 柔らかい地盤と固い地盤の厚みが違えば摩擦も違う! ]

火災事故は1,000件に対し4~5件程度発生するのに対し、 地盤事故は1,000件に7件以上も発生しています。事故が起こった場合の損害額は統計によると、 平均して1事故あたり約566万円の補修費用が発生します。住宅品質確保促進法が施行されてから、地盤事故に対する補償制度が確立され、その実態が明らかになっています。したがって、今後地盤事故の発生確率は、既存の工法の問題からますます増えることが予想されています。

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